信用取引のコスト「売買手数料」・「金利」・「貸株料」とは？

信用取引のコストとは

「信用取引」の主なコストは、売買手数料・金利・貸株料となっています。

その他に、市場業況によって「信用売り（売方）」に掛かってくる逆日歩（品貸料）・新規約定日より1ヵ月ごとに発生する管理費や権利確定日をまたいで買建を保有した場合に発生する名義書換料などがあります。

「現物取引」では主に売買手数料だけだったのですが、「信用取引」では売買手数料の他にもコストが掛かってくるのできちんと理解してから取引しましょう。

売買手数料は取引約定ごとに証券会社に支払う手数料になります。

株式投資に限らず何らかの金融商品を取引する場合は必要となる手数料なので説明する必要はないかもしれませんね。

「信用取引」の売買手数料はほとんどの証券会社で「現物取引」の売買手数料よりも低く抑えられています。

証券会社で大口優遇として「信用取引」の手数料を無料にしている証券会社があります。
（条件は証券会社のホームぺージで確認できます。）

「信用取引」で買方の場合は証券会社に現金や株式を預け、お金を借りて株式を買います。

お金を借りていので「金利」が発生します。

金利は証券会社によって違いがあるので証券会社のホームページで確認しましょう。

「制度信用取引」と「一般信用取引」では「一般信用取引」の方が高めに設定されていることが多いです。

「信用取引」では保有していなくても「売り」注文を出すことができます。これを「空売り」と言います。

空売りした株式は取引約定した株価よりも下落した位置で買い取引すれば、その差額が利益となります。

保有していない株を売ることは本来ならできませんが、「信用取引」では証券会社から株式を借りてきて「空売り」取引をすることができる仕組みになっています。

貸株料とは、「空売り」に必要な株式を証券会社から借りるために支払う費用です。

貸株料も証券会社によって違いがあるので証券会社のホームページで確認しましょう。

逆日歩（品貸料）とは、市場の信用取引で貸借される株式が不足すると発生する費用です。

貸借されている株式は信用取引で「信用売り（売方）」で空売りされている株式のことです

何らかの理由で空売りが急増した場合のは貸借株式が不足します。

証券金融会社は貸し出せる株の不足を補うために、機関投資家などから株式を調達しようとします。

その時に発生する調達費用が逆日歩（品貸料）となり「売方」が支払う費用となります。逆に「買方」はを逆日歩（品貸料）受取ることができます。

「信用取引」ではその他諸経費として以下の費用が発生します。

「信用取引」で「信用買い（買建）」、「信用売り（売建）」の新規建から約定日から１ヵ月を経過するごとに信用建玉毎に対して管理費が発生します。

権利確定日をまたいで「信用買い（買建）」のポジションを持っている場合は信用建玉毎に名義書換料（権利処理手数料）が必要になります。

配当金の権利確定日をまたいで「信用売り（売建）」のポジションを保有した場合には、配当金に相当する金額を支払うことになります。

配当金の権利確定日をまたいで「信用買い（買建）」のポジションを保有した場合には、配当金に相当する金額を受け取ることができます。

「現物取引」では単純に売買手数料が取引毎に支払うだけだったので掛かるコストもわかりやすかったのですが「信用取引」では、売買手数料の他に「金利・貸株料・管理費」といったコストがポジション保有中は積み増していきます。

「信用取引」の売買手数料は「現物取引」よりも低く抑えられていて一見すると低コストに見えますがきちんと他のコスト面を考慮して取引しましょう。